地球温暖化を防止するには、温室効果ガスの排出量を減らさなければなりません。ただ、温室効果ガスがどこから排出されているのか、気になる人も多いでしょう。ここでは、温室効果ガス排出量の内訳について説明していきます。

国別に見た温室効果ガスの排出量

温室効果ガスにもいくつか種類がありますが、その中で大半を占めるのが二酸化炭素です。

2018年における世界全体の二酸化炭素排出量を国別で見てみると、もっとも多いのは中国で、28.4％を占めています。次はアメリカで、14.7％です。この2カ国だけで、全世界の二酸化炭素排出量の4割を超えています。また、3番目はインド、4番目はロシアと続き、日本は5番目。一人あたりの二酸化炭素排出量で見てみると、もっとも多いのはアメリカです。2番目が韓国、3番目がロシアと続き、日本はその次の4番目です。

どちらの見方で考えた場合でも、日本は二酸化炭素を多く排出している国ということになります。

国内の二酸化炭素排出量の内訳

2019年の日本国内における二酸化炭素排出量のうち、企業と公共部門を合わせた割合が約8割近くを占めています。主に工場やオフィス、商業施設などでエネルギーを消費することにより排出される二酸化炭素が、国内全体の半分以上となっており、トラックなどの車両から排出される分も、国内全体の約2割強を占めています。

一般家庭から排出される二酸化炭素は、国内全体の2割強です。主に、冷暖房や給湯、照明器具、家電の使用による排出が多くを占めています。普段の生活の中で、少しでも省エネを心掛けることが大切です。

企業の省エネで温室効果ガスを削減

排出量の割合を考えると、企業の省エネは一般家庭よりもっと重要です。大企業では省エネに取り組むところも増えてきましたが、今後は中小企業にも対策が求められるでしょう。

中小企業にとって省エネは難しいように思われることもありますが、工場で省エネを実施することで、ランニングコストの削減につながることも多く、初期費用はかかりますが、長期的に見れば利益は上がることもあります。

MDIでは、省エネ/排熱回収コンサルティングを行っておりますので、省エネ設備の導入を検討する際には、ぜひご相談ください。

まとめ

日本は、アメリカや中国ほどではありませんが、温室効果ガスを多く排出しています。そのうち約8割は、企業の経済活動から排出されており、温室効果ガス削減には、企業の省エネが欠かせません。省エネによりコストが削減され、利益アップにつながることも多いため、まだ省エネを行っていない企業では導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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